日本バーベキュー協会
 
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日本バーベキュー協会設立の経緯

日本のバーベキュー人口は約4500万人と言われています(レジャー白書調べ)。

これを単純計算すると、3人に1人は年に1度、どこかでバーベキューを楽しんでいるということになります。国内に2500箇所もコースがあるゴルフ人口でさえ2000万人ですから、この4500万人という参加人口がいったいどれほどの規模であるかが、おわかりになると思います。

しかしながら、先進国で日本ほどバーベキューをする環境が整っていない国もありません。周りを見渡してみてもBBQが快適にかつ合法的にできるバーベキュー場やスペースがどれほどあるのでしょうか? ほとんどの人たちが後ろめたい気持ちを持ちながら、BBQに必要なコンロや水、そして炭捨て場などのない普通の河原やビーチ、あるいは緑地公園などに車いっぱいの機材を持ち込み、なんとかバーベキューをやっているのが現実なのです。もちろん私は、バーべキューをバーベキュー場でしなければならないと教条的に言っているわけではありません。そこで事例として、バーベキュー先進国といわれるオーストラリアのBBQシーンをご紹介しましょう。

オーストラリアでは、普通の市民が気軽にバーベキューを楽しめるよう”パブリックバーベキューグリル”という機材が公園や河川敷、海岸などに無数に設置してあります。

パブリックバーベキューグリルのほとんどは電気式で、炭を持ち込む必要はありません。無料のものもありますが、普通はコインを入れると一定時間鉄板が熱くなり、BBQができるようになっています。もちろん休憩用のテーブルベンチ(木製)が近くに据え付けてあるので、わざわざ持ち込む必要もありません。

一般市民がバーベキューをするには、最寄のスーパーに行って肉やソーセージにワインなどを買い込み、近くにある電気式のパブリックバーベキューグリルの空き台を見つけるだけでOK。後はのんびりお肉を焼きながら、気の合う仲間や家族とワインを片手におしゃべりを楽しむわけです。

パブリックバーベキューグリルは利用者が元と同じように綺麗にしてして、次の人に渡していくという暗黙のルールがあり、ごみは各自が持ち帰ります。つまりオーストラリアでは、バーベキューはもっとも手軽で安価なコミニケーションの手段として「市民権」を得ているのです。

日本バーベキュー協会からの提言

勿論、何でも欧米の真似をすれば良いという訳ではありません。日本には日本のバーベキューのやり方があるというのも正論でしょう。ただ日本のバーベキューの現状に問題があるのは事実です。ピーク時の河原のBBQの様子はまるで難民キャンプのような状態。とても世界第2位の先進国のレジャー風景とは思えません。言葉が過ぎるかもしれませんが、まさにレジャー難民の姿なのです。

日本バーベキュー協会は、このような状況を改善すべく、バーベキューに関わる諸団体や個人を結束し、情報の交換や集約を通じて、参加人口4500万人にふさわしいマーケットの創造と日本型の新しいバーベキュー文化の構築をめざしています。

欧米のバーベキュー文化をひとつの見本として捉え、その中から学ぶものは学び、また日本からのバーベキュー文化(たとえば海洋国家らしい海鮮バーベキューなど)を世界に発信することも、重要な役割の1つでしょう。








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